診療報酬の改定は2年に1度行われ、2020年度にも診療報酬の見直しが実施されました。そこで、重点課題として挙がったのが、医療従事者の負担軽減と働き方改革です。
働き方改革についてはニュースでも度々取り上げられており、医療現場でも働き方の見直しが求められています。しかし、医療現場で働き方を変えるためには、勤務環境を変えなければ困難です。そのため、各医療機関が積極的に働き方改革を行えるように、医療従事者の負担の軽減及び処遇の改善に関する計画内容が見直されました。
たとえば、施設基準に特定行為研修修了者である特定看護師を複数名配置することで、医師の負担軽減を図るという項目はその一つですが、注目すべきは、診療報酬において初めて特定看護師が認められたという点でしょう。特定看護師とは、高度な医療行為に携わることができる高い能力と実務経験を備えた看護師のことをいいます。特定看護師という名称が出てきたのは、特定行為に関わる看護師の研修制度が施行された2015年からです。特定看護師という特別な資格はありませんが、特定行為研修を修了して、高度な知識や判断力があると評価されると、医師の判断を待たないで診療補助ができます。そのため、少子高齢化が進んだり、医療技術が高度化したりして負担が大きくなった医師を手助けする手段として、特定看護師の存在が注目されました。
2025年以降は、団塊の世代が75歳を超えてくるため、医療の需要はますます伸びてくるでしょう。ですから、特定看護師は未来の医療を支える重要な人材として欠かせなくなるはずです。